YouTubeの「モバイルライブストリーミング」機能がまもなく全ユーザーに解禁へ
何度かと当ブログでも触れてきたのですが、ライブストリーミングはいま戦国時代で、国内プラットフォームもタレントの奪い合いの様相を呈しています。YouTubeでライブを行う場合のメリットは
- 「チャンネル登録者」という長期的なファンを増やすホームグラウンドとしての重要性
- YouTubeの「急上昇動画」やトップページに露出が期待できる
- モバイルへ直接プッシュでお知らせすることでタイムリーにファンと繋がることができる
というところかな、と思うのですが、今回モバイルライブストリーミングの全ユーザへの解放が報道されています。
最近「毎日動画をアップロードするのは辛いのですが」という質問を良く受けるのですが、例えば動画と動画の間が4日間空いてしまう・・・という場合は、その間の日に手元のiPhone1台でモバイルライブストリーミングし、「Q&A」や「今日の雑談」のようなライトコンテツを公開することで、アップロード頻度を高めることができると同時に、ファンの注目を引きつけ続けることができる可能性があるので、トライしてみる価値はあると思います。
YouTubeのContent IDに対して音楽業界がブチ切れ?
YouTubeに動画をアップロードされている方ならご存知だと思うのですが、YouTubeでは著作権者、特に大量の著作権を管理するレーベルなどの企業、管理団体などに対してContent IDというツールを提供しています。これにより第三者が勝手にアップロードしたコンテンツも自動的に探知し、正しい著作権者が収益化することができるようになっています。しかしながらこのContent IDの利用には、当然マスターとなる原盤をシステムにロードし、日々管理運営を行って適切にメンテナンスすることも必要ですし、そもそもインターネット上にコンテンツを展開すること自体に抵抗があるという企業や団体がいることも事実です。今回のニュースはContent IDのみならず、その先にある「YouTube Red」と呼ばれる有料配信サービスに対しての業界の抵抗感も示しているような気がしますが、そのあたりの事情については下記の記事が詳しいです。
個人的には、特に日本においてはこのContent IDの活用と海外向けのデジタル配信の対応は遅れているという印象を持っているのですが、これには日本独自の市場の状況が影響しています。下記のサイトに詳しいのですが、世界中の音楽マーケットがCDなどのパッケージ販売からデジタル配信へと大きくシフトしている中で、日本ではまだパッケージ販売の売り上げ比率がとても高く、それゆえに「インターネットで有料配信したらCDが売れなくなるのではないか?」という危機感が音楽業界に根強いと言えるかもしれません。
海外で視聴される道が閉ざされていると、次のピコ太郎が生まれてくる可能性はまだそんなに高くは無さそうですねぇ・・・
YouTuberが雇用を生む?!憧れのYouTuberと一緒に働くチャンスかも?
最近大手YouTuberの皆さんが社員やスタッフを募集しているのをよく目にするようになりました。
日本のYouTuberのパイオニア、MEGWINさん
株式会社MEGWIN TVでは新規事業の為、営業職経験のある社員を急募しています。給料、社会保険、厚生年金、雇用保険など詳しくはURLを御覧ください。https://t.co/PA0K96dhYg pic.twitter.com/8AhkrmNX5s
— MEGWIN (@MEGWINTV) May 22, 2017
過去1年で驚異の急成長を遂げたVAZのラファエルさん
【VAZ】マネージャー募集します!一緒に働きましょう(^^)/RTお願いします。 https://t.co/stCZUB4pNp
— ラファエル(ゲーム配信日本代表) (@raphaelchannel) May 18, 2017
多くのファンを獲得するには多くのアウトプットも必要です。リスクを取って人材や機材に投資し、さらにリターンを得るというビジネスの世界では当たり前のエコシステムが、日本の個人クリエイターの間にはなかなか根付かなかった部分はあるのですが、最近は日本もかなり変わりつつある模様です。
数年前から海外のクリエイターにお会いした時に良くあったパターンは、昔からの友達や家族をスタッフとして集めて法人化しているというケース。MCNや事務所に所属してアウトソースするという方法もありますが、海外では「自分ですべてのビジネスを立ち上げる」という意識高い系(?)YouTuberの人も多いような気がします。最終的にその事務所をBuy outしてExitしたというケースもアメリカでは数多くありますので、日本にもその機運が高まりつつあるのか・・・?と思うとワクワクしますね。(オンライン動画一般、特にプラットフォームやメディア企業への投資という意味では日本はちょっとバブってる気もしなくはないですが・・・)
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